国土交通省では、有用な新技術の積極的な活用を推進することで、公共工事のコスト縮減や品質向上を図り、新技術の更なる改善を促進するための仕組みである「公共事業等における新技術活用スキーム」等の技術開発を促進するための取組を進めている。本講演では、新技術活用の促進策や技術開発の推進に向けた最新の取組について紹介する。

令和6年度 インフラDX大賞 国土交通大臣賞 受賞

施工情報をデジタル化することで、複数現場の施工管理を可能にし、工事全体で生産性向上を実現した。現場までの移動を極力減らすためにデータの活用が必須であった。ペイロード機能による積載量管理、土砂運搬中の位置情報把握による効率化を図った。MC機能による効率化だけでなく、遠隔での進捗把握・指示出し・品質管理による時間短縮、ARコンテンツを用いて現場を見える化など効率的に現場を管理した内容を紹介します。

ドローンを用いた測量技術は、近年急速に進化し、多くの分野で革新的な変化をもたらしています。また、RTK-GNSSやLiDAR技術の進化により、ドローン測量の精度が飛躍的に向上しています。これにより、建設現場やインフラ点検など、さらには農業分野における細かな位置精度が求められる業務での活用が進んでいます。このような現状をまとめて報告する。

令和6年度 インフラDX大賞 国土交通大臣賞 受賞

完全内製化でのICT、BIM/CIMといった現場施工の効率化に加え、近年問題となっている石工や左官といった専門技能者の後継者不足による人材減少や石材などの枯渇問題などに対し、日本初となる建設用３Dプリンタによる擬石型曲線護岸の施工について、その導入効果やチャレンジ項目として取組んだ河川生物への配慮などについてご紹介します。

インフラ老朽化が進行する中、維持管理・更新を計画的に進め、持続可能なインフラメンテナンスを実現することが重要である。一方、地方公共団体は、財政面・体制面での課題を抱えており、予防保全型メンテナンスへの本格的な転換が困難な状況にある。このような背景を踏まえ「地域インフラ群再生戦略マネジメント」や「新技術導入に関するハンズオン支援事業」、「インフラメンテナンス大賞」など、国交省の施策や取組を紹介する。

解体業界は、担い手不足が年々深刻化しており、持続的な発展に向けた対策が求められている。企業は、働きやすく魅力的な職場環境を整備し、人材確保に向けた戦略を策定する必要がある。また、業界全体の発展を支えるために、協会及び協会連合会の役割を再考し、組織の機能強化を図ることが不可欠である。さらに、災害時における迅速な対応体制の整備や、EDA（European Demolition Association）との交流を通じた国際的な知見の導入も重要である。本講演では、これらの課題と解決策について、具体的に考察し、解体業界の持続可能な未来について提言する。

急激に減少する日本の人口問題を背景に、建設業は深刻な人手不足に陥っている。この課題への対策は、少ない人手で今まで以上の仕事ができる仕組みを作るか、建設業への入職者を増やすしかないといえ、ICTをはじめとするデジタル技術はその両方の方策で効果的な役割を果たしてくれる。本講演では、デジタル技術を活用して建設業が抱える課題を克服しようとする取り組みについて具体的な事例を交えて紹介する。

建設業界でも生成AIの活用が盛んになってきた。社内に蓄積されてきたノウハウの有効活用は、業務の効率化のみならず、人材育成や技術伝承にも大いに役立ちそうだ。AIとロボットの融合が進めば、現場作業の自動化なども加速度的に進む可能性がある。最近話題の「RAG」や「AIエージェント」といったキーワードを解説しながら、建設業界での生成AI活用について考える。